充実した教育研修制度
人材育成に力を入れている当社では、社員教育・研修にも積極的に取り組んでおり、東京で行われる先進技術研修や専門分野の業務スキル研修などを積極的に活用。さらに、当社が推奨する各種IT資格の合格者には最高25万円の褒賞金を支給するなど、社員のスキルアップをサポートし意欲的に成長していける環境を整えています。
新入社員に対しては、2ヵ月間の集合研修を経て、配属先ごとのOJT教育を約半年間にわたり実施。ITに関する知識がなくても、無理なく専門スキルを修得することができます。
新入社員研修
入社翌日から新入社員研修が始まります。約2ヵ月間みっちりと学ぶことができ、社会人としてのマナーや心構えからパソコンの操作、各職種に係る専門技術まで幅広くスキル習得できます。一人ひとりの習熟度に応じたきめ細やかな対応で研修が進められるので、ITに関する知識が全くない方でも問題ありません。
合同研修 |
SDCの理念や事業内容、ビジネスマナーやコミュニケーションスキルなどの社会人基礎力を身につけます。
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専門研修 |
営業職やSE職など、それぞれの職種に応じた専門研修を行います。 【営業職】 営業職として必要なスキルや営業手法を習得します。 営業の基本的な考え方 / コンサルティング / 営業プロセス / プレゼンテーション など
【SE職】 開発にとって必要なプログラミング知識や開発手順を習得します。 プログラミング基礎 / Javaプログラミング / Javaデータベース / システム開発実務演習 など |
OJT (職場内研修:On The Job Training) |
各部署に配属後、教育担当の先輩について実際の業務を行い、マンツーマンで指導を行います。OJTを受けることで、より実務的な知識を習得し、業務内容を覚えていきます。 |
ある年の新人研修スケジュール
外部研修
東京などの都市圏や県外で行われる専門分野の業務スキル研修などに参加するチャンスが多数あります。受講したい研修があれば、上司に相談することもできます。
資格取得の支援
職種ごとに会社が推奨する各種資格を取得することができます。合格者には受験料の免除に加え、最大25万円の報奨金が支給されます。
評価制度
社員の能力アップなくして、会社の能力アップはあり得ません。 当社は、社員の能力を公正に評価し処遇に反映させるために評価制度を実施しています。 年2回の評価結果により、昇格・昇給・賞与が決定される成果主義を取り入れていますが、 評価制度の最大の目的は、処遇に格差をつけることではなく、社員のスキルアップです。 職種・等級ごとに習得すべき知識・能力と役割が明示されていますし、上司との個人面談では、評価結果をもとに次の業務目標、ステップアップ目標を納得いくまで話し合って決定しています。
女性が働きやすい職場環境
当社は、社員が仕事と家庭を両立できる職場環境づくりを推進しています。社員一人ひとりが出産・育児・介護などのライフステージに合わせ、キャリアアップにも挑戦できます。
産前産後休暇
出産予定日前から6週間、出産日から8週間の産前産後休暇が取得できます。※多胎妊娠については14週間の産前休暇が取得可能
育児休業
出産後、子どもが1歳に達するまでの間に育児休業を取得することができます。保育所に入所できなかったなど、特別な事情がある場合は、1歳6カ月まで延長することが可能です。もちろん、男性社員も取得できます。
育児短時間勤務
子どもの養育のために、子どもが3歳に達するまでの間、従業員の申し出により1日の勤務時間を9:00~16:00までの6時間に短縮することができます。
看護休暇
子どもが小学校に就学するまでの間に病気やけがなどにかかった場合は、年次有給休暇とは別に、子ども一人につき年間5日間の看護休暇を取得することができます。
ワークライフバランスの取り組み
残業・休日出勤
SDCでは残業時間や休日出勤を極力排除し、定時内業務の生産性向上の意識を強く持っています。また、毎週水曜日は「ノー残業デー」とし、全社共通で定時退社を心がけています。おかげで、当社の平均残業時間は16.3時間と、IT業界ではかなり少ない数値となっています。
もちろん、システムの納品前や繁忙期になると忙しくはなりますが、それでもやむを得ず残業した場合は、きちんと残業手当が支給されます。
休日出勤をした場合も、上司より振替休日を取るように促されるなど、会社全体で働きやすい職場環境の整備に力を入れています。
有給休暇取得
勤続年数に応じて、年次有給休暇が付与されます。より柔軟に有給休暇を取得しやすくするため、半日単位での取得も可能です。
また年に1回、7月から9月までの間に連続3日間の有給休暇を取得できる「夏季の連続有給休暇取得」を推進しています。連続した有休を取得することで心身ともにリフレッシュでき、ワークライフバランスの向上につながります。
「休むときは休む!仕事をするときはしっかり集中する!」というメリハリのついた働き方を追求し、全社を挙げて業務に対する創造力と業務パフォーマンスの発揮に力を注いでいます。